「いい会社ですね」と言われる会社の違和感
経営者仲間の集まりで、よく話題になることがあります。「うちは離職率が低くてね」という自慢話です。たしかに採用コストが抑えられ、ノウハウも蓄積される。人手不足が叫ばれる今、定着率の高さは強みに見えます。
ただ、何社かの現場を見てきた立場から言うと、離職率の低さだけを見て「いい会社」と判断するのは早計です。あるメーカーの管理部門では、平均勤続年数が15年を超え、離職者はほぼゼロでした。一見理想的ですが、実際に話を聞くと「変化が怖いから辞めない」「他でやっていける自信がないから残っている」という声も混じっていました。
居心地の良さと、組織の健全さは、必ずしもイコールではない。これが現場で感じる実感です。
居心地の良さが生む停滞のサイン
離職率が低い組織に共通して見られる傾向がいくつかあります。
- 評価制度が年功寄りで、成果より「波風を立てないこと」が評価される
- 新しい提案が「前例がない」の一言で止まる
- 若手が早期に異動や転職をせず、同じポジションに長く留まる
- 会議で反対意見が出にくい(心理的安全性=自由に意見を言える空気、とは別物の「同調圧力」が強い)
こうした状態は、短期的には離職率というKPI(重要業績評価指標)を改善しますが、中長期的には意思決定のスピードや新規事業への挑戦力を削いでいきます。ある流通業の経営者は「社員が辞めないのをずっと誇りにしていたが、気づけば競合の半分のスピードでしか新しい施策が通らない会社になっていた」と振り返っていました。
新陳代謝と経営のバランスをどう取るか
だからといって、離職率を無理に上げる必要はありません。大事なのは、定着と停滞を切り分けて見る視点です。
具体的には、次のような問いを経営会議の議題に加えてみる方法があります。
- この1年で、社内から出た「新しい提案」はいくつ実行されたか
- 中堅・若手のポジションに、過去3年で入れ替わりはあったか
- 評価面談で「挑戦して失敗した話」が出てくるか、それとも無難な報告ばかりか
離職率そのものより、組織の中で挑戦や意見交換がどれだけ生まれているかを測るほうが、実態に近い健康診断になります。数字が良いときほど、裏側を疑ってみる。これは経営者としての習慣にしておいて損はありません。
もし自分の会社の離職率が低いなら、それは本当に「居心地の良さ」からくるものか、それとも「動けない空気」からくるものか。一度、社員に直接聞いてみるところから始めてみてはどうでしょうか。